2021年11月18日 16:00
【広報の学校 講座案内】「実践ニュースリリース」
2021年 12月17日（金）13:00～15:10（会場受講 または ライブ配信＋アーカイブ視聴）
記者に見向きもされないリリースはどこに問題があるのか、そもそも、現場の記者はリリースにどう接しているのか、「ボツになるか、採用されるか」の違いは何なのかを長年ニュースリリースに接してきた講師が具体的・実践的に指導、解説します。
「実践ニュースリリース」（ライブ配信＋アーカイブ視聴付）実施概要
～元共同通信社記者が指導・解説～
リリースの講評・アドバイス付（希望者のみ）
①会場聴講、または②ライブ配信（アーカイブ視聴付）から選択できます
─ 12月17日（金）13：00～15：10 ─
■対 象 者 広報担当者
■日 時 2021年12月17日（金） 13:00～15:10
■本講座の特色 元共同通信社記者。共同ピーアールで企業の広報コンサルティングなども手掛け、メディアの視点と企業の視点双方を持つ講師が行う実践的な講座。
■講座概要 詳細はカリキュラムをご覧ください。
■リリースの講評・アドバイス（希望者のみ、先着5名様）
事前に自社のプレスリリースをご提出ください。※提出期限：12月14日（火）
ご提出いただいたリリースは、当日の講座中に講師が講評、アドバイスいたしますので、他のご参加者も視聴するということをあらかじめご了承いただきます。
■講 師 池谷 忍（共同ピーアール株式会社顧問、元共同通信社記者）
■受 講 料 28,000円 （消費税、資料代含む）
■申込方法： ウェブサイト上の特設ページからお手続きください。
⇒ インターネット検索サイトで 「共同ピーアール セミナー」 と検索し、申込フォームにお進み下さい。その際、①会場聴講、または②ライブ配信（アーカイブ視聴付）のどちらかを選択し明記願います
アドレス： https://www.kyodo-pr.co.jp/seminar/6326
※お申込み受付け後に自動返信メールにてお申込確認情報が届きます。
※会場は、「当社セミナールーム」となります。
■申込締切 12月13日（月） 18時必着
■支払方法 請求書はPDFでお送りいたします。記載のお支払い期限までにお振込みください。
※請求書の原本をご希望の場合は郵送いたしますので、その旨お知らせください。
≪振込先≫ みずほ銀行（0001） 八重洲口支店(026) 普通預金 口座番号：2677982
口座名義 ： 共同(キョウドウ)ピーアール株式会社 セミナー口(グチ)
●参加方法は２つあります
- 「会場聴講」の方：講座開始10分前にセミナールームで受付をお済ませください。
- 「ライブ配信」の方：当日会場に来られずとも、遠隔で講座を聴講できます。
当日ライブを見逃した方は後日、アーカイブ視聴期間（１ケ月）中であれば視聴可能です。
繰り返し受講されたい方もご活用ください。アーカイブ視聴期間は別途ご連絡いたします。
１つのIDで１ユーザーのみ視聴可能です。（１つのIDで複数の方は受講できません
- ●セミナー配布資料（PDF）はダウンロード可能です。（事前にプリントアウトしてご参加ください）
- ●お申し込みの前に必ずインターネット環境をお確かめください。
セキュリティの設定や、動作環境によってはご視聴いただけない場合があります。
以下のサンプル動画が閲覧できるか、事前にご確認の上、お申し込みください。
- ●テスト視聴サイト
ID livetest55 PW livetest55
※当日に「閲覧できません」旨ご連絡をいただいても、対応いたしかねますので必ず事前にご確認ください。
- 推奨環境について
今回の動画配信は、株式会社ファシオの配信プラットフォーム「Deliveru」を利用しています。
推奨環境・ご質問は下記URLをご参照ください。
◎推奨環境 https://deliveru.jp/faq/#Q7 ◎よくあるご質問 https://deliveru.jp/faq/
＜お問い合わせ先＞ メールでご連絡ください。担当者が一両日中にはご返信をいたします。
「広報の学校」 事務局 seminar@kyodo-pr.co.jp
〒104-0045 東京都中央区築地1-13-1 銀座松竹スクエア10F
「実践ニュースリリース講座」 カリキュラム
【講師プロフィール】
池谷 忍 （共同ピーアール株式会社顧問、元共同通信社記者）
社団法人共同通信社入社後、地方勤務を経て編集局経済部、内政部デスク、業務局業務企画部次長、編集局内政部長兼論説委員、経営企画室幹事、株式会社共同通信社事業戦略室長などを経て、2014年10月退社。
2015年４月株式会社共同ピーアール入社し、執行役員、コンサルティング部長などを経て2018年３月退社。
共著に『自治体財政を分析・再建する』がある。
